アパレルの仕入れの方法・仕組み【利益率向上の具体的な対策と仕入れサイト】

アパレルショップ

これからアパレル商品の取り扱いを始める場合、どのような商品をどのようなターゲットに販売するかを決めることは大前提ですが、「どのように商品を仕入れるか」ということも考えなければなりません。

そして、仕入れた商品を販売し、利益を確保するためには、様々な工夫が必要になります。ここでは、アパレル商品の流通の仕組みの基本を解説し、利益を上げるための工夫を紹介します。

今回は、これからアパレル商品の小売業(ネットショップ、実店舗)を始める方に知っておいていただきたいポイントをまとめました。

アパレルの仕入れの方法・仕組み|仕入れ価格を抑えるためにできること

まずはアパレル商品を販売するため、どのように仕入れを行い販売がなされるのか、一般的な仕組みを理解しておきましょう。

  1. アパレルメーカーが商品を企画製造する
  2. アパレルメーカーから卸売業者(問屋)が仕入れ
  3. 卸売業者から小売業者(店舗)が仕入れ
  4. 小売業者(店舗)が顧客へ販売する

アパレルメーカーや卸売業者(問屋)から仕入れをする工程を仕入れ・卸売りサイトで代用するケースもありますので、こちらは後程、別の章で詳しく解説致します。仕入れ・卸売りサイトを活用する以外では、上記が一般的に小売業者(店舗)がアパレル商品を顧客に販売するまでにたどる流れです。

上記の②③④の部分でそれぞれ商品価格にマージンが上乗せされていくこととなるため、仕入れ価格を抑えるには、以下の対策が小売業者にとっての増収対策として有効になるでしょう。

  • アパレルメーカーや個人から直接仕入れる
  • 仕入れに必要なコストを抑える為、流通コストを削減する
  • 商品を顧客に販売するための管理に必要なコストを抑える

それぞれの対策について具体的にどのようなことができるか見ていきましょう。

アパレルメーカーや個人から直接仕入れる

小売業者(店舗)がアパレルメーカーから直接仕入れることができれば、中間コストを大幅に削減することができます。実際このような手法は食品などの分野でも近年盛んに行われ、消費者にも広く受け入れられるようになりました。

アパレル業界において直接メーカーから仕入れを行う場合には、展示会や見本市に行き担当者と商談し買い付けを行います。この方法の最大のメリットは「市場に出回っていない商品を買い付けできる」という点です。他のお店では購入できない、なかなか目にすることができないオリジナリティの感じられる商品を取り扱うことができるでしょう。

直接買い入れを行う場合、ある程度まとまった数量(ロット)での仕入れが求められるケースが多く、小規模事業者には厳しい側面も否めません。小規模な仕入れを行いたい、また、よりオリジナリティのある商品を取扱いたいという場合には、ネットオークションや個人販売サイトで仕入れて販売することも可能です。

ただしこの場合、安定した商品の仕入れが難しいことと、製造しているのが企業でなく個人であることで、クオリティ面でのリスクも避けては通れないでしょう。

この方法で仕入れを行うにあたっては、商品や製造者をしっかりと選定することやそのうえで複数の仕入れ先を確保しておくなどの対策も重要です。

仕入れに必要なコストを抑える為、流通コストを削減する

仕入れにかかるコストは商品の仕入れだけではありません。

仕入れた商品を自社・店舗に届けてもらうためには輸送コストもかかりますから、このコストを削減することでも仕入れコストを削減し利益を確保することができます。例えば「頻繁に仕入れを行うのではなく、ある程度の数量をまとめて輸送してもらうようにする」ということも有効策でしょう。

また「輸送を委託する業者を見直す」ことや「輸送コストがかさまないように商品の輸送をコンパクトに抑える工夫をして仕入れする」ということも場合によってはできるかもしれません。ただしこれは仕入れ先の都合もあるため、一般的には輸送業者の見直しや、輸送方法の見直しとなることも多いでしょう。

商品を顧客に販売するための管理に必要なコストを抑える

仕入れた商品を販売するまでは、在庫として管理していくことになりますから、管理にかかるコストを抑えることも利益確保に繋がります。例えば、今使っている倉庫スペースの収納・管理体制を見直し倉庫を縮小することで大きくコスト削減できる場合もあるでしょう。

また管理体制を見直しIoTツールなどの導入を行い、無駄な人件費をかけないで管理できるようにすることも一案です。実際このように倉庫内の管理を見直し、無駄なコストを削減することに成功した企業も多くあります。

アパレル商品の仕入れ・卸売りサイトを利用し安定したビジネス展開

先に紹介した仕入れ方法とは別に、仕入れ・卸売りサイトを活用する方法もあります。

仕入れサイトとはアパレルメーカーや卸売業者(問屋)が登録している、卸売り・仕入れのプラットフォームとなっているサイトのことで、いろいろなメーカー・卸売業者の扱う商品を効率よくチェックすることもできます。

仕入れ・卸売りサイトとしてアパレル商品を取り扱っているサイトは複数あり、自社にあったサイトを活用していただくため、特長とあわせて見ていきましょう。

サイト名特長登録料金
TopSeller(トップセラー)・実店舗でなくネットショップ向けサービスが充実仕入れる商品数により料金変動あり
・顧客へ直送がデフォルトなので在庫を抱えるリスクがない
NETSEA(ネッシー)・ゲリラセール/まとめ買い値引き・ワケアリ品オークションなどあり無料
・顧客へ直送可能な商品あり
スーパーデリバリー・アパレルだけでなくインテリア・雑貨も仕入れ可能年会費2,000円
・顧客へ直送可能な販売業者あり

TopSeller(トップセラー)

TopSellerは、月に仕入れる商品の数により月額利用料(プラン選択制)が変動する仕入れサイトです。

またネットショップ運営者にとって嬉しい、商品登録をダウンロードしたCSVを登録することで簡単に行える機能を備えるなど、実店舗でなくネットショップ運営に強い点も魅力でしょう。

楽天市場・Yahoo!ショッピング・MakeShop・カラーミーショップ・独自ネットショップであれば登録してすぐ商品を掲載できます。

また基本的に注文が入ったらTopSellerに発注し、登録業者(メーカー・問屋)から直接購入者に届けられる仕組みになっているため在庫を抱えるリスクなくネットショップを運営できる点も、スタートアップには嬉しいポイントとなるでしょう。

在庫管理・梱包・発送作業などに人件費がかからないため、店舗運営コストの削減が実現可能。

商品数によりプラン料金が変わる7つのセレクトプランのほか、個数制限なく利用できる4つの全商品コースからプランを選び利用します。

【セレクトプラン】

  • おためしプラン(5商品まで):月額無料
  • 300点セレクトプラン :月額480円
  • 1000点セレクトプラン :月額980円
  • 3000点セレクトプラン :月額1,480円
  • 5000点セレクトプラン :月額2,480円
  • 10000点セレクトプラン:月額3,980円
  • 20000点セレクトプラン:月額4,980円

【全商品コース】※()内は取扱可能な商品数

  • ミニマムプラン(約6,167商品) :月額1,980円
  • スタンダードプラン(約42,303商品):月額4,980円
  • プレミアムプラン(約191,170商品) :月額24,800円
  • プレミアム+特別配送プラン※(約371,827商品):月額27,800円

※上記特別配送とは、顧客への直送時の配送伝票にストア名でなくメーカー・卸売業者の名前が入る仕様で、配送時の業者も自社便なども含まれるため顧客対応に慣れたストア向けのプランとして提供されています。

NETSEA(ネッシー)

4,800社ほどの卸売り問屋・メーカーが登録し、国内最大級の仕入れサイトのNETSEA。

会員登録費用も月額費用などもかからず、NETSEAの審査を通過し連絡先情報も公表している業者のみが登録している点もポイントです。

取り扱う商品はアパレルを中心に家電や食品など、約180万点以上のビッグモールで、新古品(返品商品など)をオークションで仕入れることができるなどの特長もあります。

またあくまでBtoBということで未登記の状態での利用登録はできません。

スーパーデリバリー

スーパーデリバリーはアパレルだけでなく雑貨・インテリアのほか家電製品など幅広い商品を取り扱っています。また登録している販売業者は3,000社以上と多いのでバラエティにとんだ商品を仕入れることができるのも魅力です。また平均では商品1点からでも定価の56%OFFで仕入れることもできます。

無料トライアルを経て有料登録会員として利用することもできるので、まずは試しに…という方にもおすすめです。ただし開業前のネットショップの利用登録はできません。

まとめ

アパレル商品の仕入れの仕組み・方法について解説させていただきました。

また流通コスト・管理コストを削減することで利益率向上になること、またそのためにできる具体的な対策についてもお伝えしました。アパレル商品の小売りを実店舗で行うのか、ネットショップで行うのか、またどのようなターゲットに向けたビジネス展開をするのかによっても仕入れる商品や適切な仕入れ方法も変わってくるでしょう。

こちらでお伝えした情報を役立てて頂き、より魅力的な商品を販売しビジネスを拡大していただければ幸いです。

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MOTOMURA物流編集部

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