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EDIとは（Electronic Data Interchange）の略になります。企業間でコンピュータシステムを利用して、商取引に関わる書類や帳票を電子データでやり取りすることです。更にシンプルな説明では「郵送やファックスなど紙ベースでおこなわれていた受発注書や納品書、請求書等のやり取りをコンピュータを利用し電子データでおこなうこと」とも言えます。
この記事ではEDIについてわかりやすく説明します。
目次
EDIとは
EDIでは、企業間（BtoB：Business to Business）で発生する各種書類や帳票のやり取りを、コンピュータネットワーク上で電子データを利用しておこないます。EDIでやり取りされる書類の例として、契約書、受発注書、納品書や請求書などがあります。
異なる企業間でやり取りするためには、データのフォーマットや通信方法について取り決め、やり取りの標準化をおこなう必要があります。
EDIの仕組み
EDIは専用回線やインターネットを介し、自社のコンピュータと取引先企業のコンピュータ間で取引に関わる電子データの交換を行います。EDIにはコンピュータ、通信設備、業務システムが必要となります。また、企業間で確実にデータ交換を行うため、ルールを事前に定める必要があります。また、通信プロトコルの設定や他社から送信されたデータを自社システムで取り込めるようにデータ変換をおこなう必要があります。
物流におけるEDI
物流の領域では、荷主と3PL(サードパーティー・ロジスティクス）等の倉庫間で入出庫の情報を電子的にやり取りするEDIがあります。
例えば、荷主から出庫指示のデータが倉庫へ送信された後、送信されたデータにもとづき倉庫側では出庫処理がされます。反対に、倉庫への入庫データが荷主側のシステムに送信され、荷主側システムに在庫計上が反映されます。荷主側システムと倉庫側のWMS（Warehouse Management System：倉庫管理システム）が連携し、在庫情報を同期することで業務の効率化を図れます。
EDIのデータ変換
データ変換とは、EDIをおこなう企業のコンピュータ間で、相互にデータを読み込めるように変換することです。企業ごとに送信するデータの形式が異なる場合、文字コードやレイアウト、データコードの変換をおこなわないと、送信されてきたデータを正しく読み込むことができません。変換が必要なものに以下があります。
文字コードの変換
企業間のコンピュータで扱える文字コード（シフトJISやUnicodeなど）が異なる場合、自社のシステムに取り込める文字コードに変換することが必要です。
データ形式の変換
CSV形式、XML形式などのデータ形式を、システムが理解できるデータ形式に変換します。例えば、Excelで作成したデータでは相手側のシステムで読み込めない場合、カンマで区切ったCSV形式に変換する必要があります。
データコードの変換
同じ商品でも、取引相手の企業では商品コードが異なる場合があります。そのため、自社システムにデータを取り込む場合、商品コードを変換する必要があります。
EDIの通信プロトコル
通信プロトコルとはコンピュータ同士がネットワークを介して通信する際に決められた約束事で、標準化された規約です。流通、物流のEDIで利用されている主なプロトコルについて以下に記載します。
JCA手順
流通業界向けに受発注データの交換のために作られたプロトコルです。
チェーンストアの本部と問屋などの取引先との間で伝票データをやりとりする目的で開発されました。
JX手順
流通BMS（流通ビジネスメッセージ標準（Business Message Standards））が採用しています。流通業に携わる企業が統一的に利用できる、EDIの新たな取り決めです。
物流EDI標準「JTRN」
物流EDI標準（荷主企業と物流事業者とのデータのやりとりの標準ツール）の統一規格です。日本ロジスティクスシステム協会と日本物流団体連合会物流EDIセンターが共同で運営する物流EDI推進委員会が開発・改良・維持管理をしています。
物流XML/EDI標準
「物流XML/EDI標準」は、日本物流団体連合会で無償で公開されているインターネット対応型の次世代の物流EDI規格になります。
他にも業界毎にプロトコルが存在します。例えば銀行間のEDIで利用される「全銀協標準通信プロトコル」や、石油化学業界で利用されている「石化協標準ビジネスプロトコル」などがあります。
一方、ECとは何でしょうか。ECとはElectronic Commerceの略で、インターネット上で商品やサービスの売買をおこなう電子商取引のことです。eコマースも同じ意味です。ECはBtoC（Business to Consumer：企業が一般消費者に対して商取引するAmazonや楽天など）がよく知られていますが、BtoB-ECとは、企業間（Business to Business）でおこなわれる電子商取引を意味します。
EC、BtoB-ECとの違い
EDIとECの違いについて記します。EDIは企業間の書類や帳票のやり取りを通信回線を介して電子的におこなうことが目的です。一方、ECは製品やサービスの売買や取引をインターネット上でおこなうことが目的です。
EDIとBtoB-ECの違いについても記します。どちらも企業間で行われるものですが、EDIは書類や帳票の電子的やり取りが目的であるのに対し、BtoB-ECは電子商取引を目的としています。ちなみに、日本国内におけるBtoB-ECの市場規模は、令和2年で334.9兆円であり、商取引の電子化も進展しています。
EDIには顧客管理という概念がなく、顧客データを蓄積することが困難です。そのため、マーケティング施策と連動させることができませんでした。一方、ECは顧客管理の概念があるため、顧客データベースとの連携が可能であり、取引データをマーケティングに活用することが可能です。
EDI導入の効果
続いて、EDI導入のメリットについて見ていきましょう。
導入のメリット
EDI導入のメリットは、企業間の取引データのやり取りを自動化し、業務の効率化を図れることです。
企業間の取引では膨大な書類が発行されます。紙ベースの書類、帳票のやり取りをEDIで対応することで、属人的なプロセスにともなう業務負荷やエラーを削減することができます。
以下に具体的メリットを記します。
- 紙の帳票が不要になりペーパーレス化を実現
- 紙のデータをシステムに入力する際に生じる転記ミスやコミュニケーションミスの削減
- 郵送やファックスによる発送業務など、属人的かつ膨大な事務作業の削減
- データの一元管理が可能になる
- 企業間におけるデータ共有の迅速化
- 上記1.〜5.に関わる管理や負荷削減によるコスト削減や時短の実現
EDIの今後
EDIのセキュリティ
現在のEDIは専用回線の利用など通信回線を通じたセキュリティの確保はされています。
しかし、今後インターネットを利用するWeb-EDI（Webブラウザなどの技術を使った電子商取引）に移行すると、セキュリティ上のリスクが高まります。Web-EDIに移行後は、サイバー攻撃や情報漏洩による取引停止等のリスクを回避する対策が重要になります。サイバー攻撃は大手企業だけでなく、中小企業もターゲットとなります。サイバー攻撃はネットワーク上の弱点を狙って攻撃されるからです。Web-EDIでは自社システムだけでなく、取引の相手側企業にもセキュリティ対策が必要となります。
Web-EDI
EDIで利用されている通信回線として、NTT東日本、西日本のISDN回線「INSネット」があります。これは2024年にサービスが終了します。そのため「INSネット」を利用したEDIが利用できなくなり、インターネットを利用するWeb-EDIへ移行を進める必要があります。
Web-EDIの概要
Web-EDIはWebブラウザやWebサーバなどのWeb技術を用い、インターネットを介して利用されます。クラウド型が基本のため、比較的容易に導入することが可能です。
Web-EDIは一般的なPCとインターネット回線があれば取引が可能なため、小規模な企業も参加することが可能です。従来のEDIのように、システム投資ができる大手企業でなくても、低コストで企業間の取引の電子化が可能になります。
従来、EDIでは専用のソフトウエアを利用していましたが、Web-EDIではユーザーはWebブラウザを通じて、データの送受信やシステムを操作して商取引を行います。Web-EDIでは自社だけでなく相手側企業もWeb-EDIの対応が必要になります。
従来のEDIは一般の通信回線を利用しているため、データの送受信に時間がかかりました。しかし、高速なインターネット回線を利用するWeb-EDIでは通信速度が速く、業務処理のスピードアップが期待できます。
Web-EDIの種類
Web-EDIには2つの種類があります。
1. 伝票表示型
取引で使用される伝票の形式で画面表示され、注文内容の確認や発注情報を入力する形式。
2. ファイル交換型
発注側がファイルをアップロードし、受注側がダウンロードすることで、データをやり取りする形式。
Web-EDIのガイドライン
業界によっては、Web-EDIガイドラインが策定されています。今後のWeb-EDIでEDI標準となるもので、2024年に向けて普及が進められています。たとえば、流通業界においては「流通BMS」、物流業界では「物流EDIセンター」があります。
